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NHKで不育症特集
今日10月12日のNHK午後7:30~午後8:00 特報首都圏で「流産が“治せる”」という番組をやるそうです。

年間およそ30万件とも言われる流産。中には妊娠しても、流産を何度も繰り返してしまう人たちもいる。こうした症状は「不育症」と呼ばれる。その原因は様々あるが、近年分かってきたのが、「抗リン脂質抗体症候群」と呼ばれる病気が原因で流産となる場合。胎盤やへその緒に血栓ができやすくなり、栄養などが胎児に行き渡りにくくなって流産してしまうと考えられている。近年、この病気の治療法が分かり、出産に至るケースが出てきている。流産はどこまで分かってきたのか、治療法を広めるためにどうすればいいのか、不育症治療の現場を取材する。
【ゲスト】名古屋市立大学教授…杉浦 真弓教授

とのことです。(番組HPより引用)

このように不育症がメディアで取り上げられていくのは嬉しいことですね。
特報首都圏というからには、関東地方だけの放送かしら。。。

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by hinahinar | 2007-10-12 11:46 | ニュース記事
赤ちゃん誕生ミラクルストーリー
「赤ちゃん誕生ミラクルストーリー」

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by hinahinar | 2007-02-12 23:21 | ニュース記事
「不育症」夫婦のために
1月23日毎日新聞朝刊で
少子高齢社会:どうする少子化 不妊治療/家族格差--12月定例研究会
という題目で牧野恒久東海大学非常勤教授が不育症の治療に関する公的助成について意見しているので引用紹介。

少子高齢社会の明日を考える毎日新聞社人口問題調査会(会長・北村正任社長、委員62人)の定例研究会が昨年12月19日、東京本社内で開かれ、牧野恒久東海大学非常勤教授(産婦人科学)が「少子化と不妊治療」、山田昌弘東京学芸大学教授(家族社会学)が「少子化と家族格差」と題して研究報告した。不妊治療に対する公的支援の拡大は朗報だが、年間30万件と推計される自然流産を防ぐ治療への助成は乏しく、牧野氏は「少子化対策としての一貫性とバランスが必要」と提言した。一方、収入や結婚などの格差が拡大し、願望と現実が一致せずに家族を持てない人が構造的に発生していることから山田氏は「若者の労働や結婚などミクロの問題に注目した少子化対策を考えるべきだ」と指摘した。両氏の発表要旨と国連人口基金(本部・ニューヨーク)によるブータンでの母子保健の向上活動の模様を報告する。【滑志田隆】

◆不妊治療◇流産治療、助成を少子化との関連で最近、不妊治療の問題がしばしば取り上げられる。生殖医療の発展とともに、行政面からの支援は不妊症に悩む夫婦にとって朗報となっている。

 1年間10万円を上限とする患者への支給額はこれまで2年間限定だったが、06年度から5年間に延長された。来年度からは助成額の倍増も検討されている。少子化対策を重視する観点から、医学的治療への助成施策はさらに拡充されるべきだ。

 ★治療の種類と環境

 不妊の頻度を確定する行政データはない。2000年国勢調査では20歳から49歳までの既婚の婦人は約1500万人。約1割の夫婦が子どもを欲しくても授からないといわれる。医学雑誌などでは、不妊症の夫婦は約140万組と推計している。ちなみに米国では約210万組とされる。

 このうち医療機関を訪れるのは、日本では30万~50万組、アメリカでは93万組といわれる。不妊治療は(1)雄性、つまり男子の機能障害を治療する(2)排卵機能を治療する(3)卵管障害を治療する--という三つに尽きる。おのおのについて社会環境、自然環境が影響する。

 例えば国連データでは人類の精子は減少していると推測される。日本人に関する研究でも65年以降に出生した男子は身長や体重は増加しているが、精巣の重量が減少しているという。環境ホルモンと呼ばれる内分泌かく乱化学物質の影響も考えなくてはならない。

 ★医療機関数は増加

 最も社会的な注目度が高いのが体外受精を中心とする生殖補助技術(ART)だ。これはあくまで不妊治療の一部であることを確認しておきたい。ARTには(1)新鮮胚(はい)を用いる治療(2)卵を凍結しておいて次の周期に使う凍結胚治療(3)一つの受精卵に一つの精子を合わせる顕微授精--の3種がある。最近では年間約1万8000人の赤ちゃんが、この三つの方法によって生まれている。

 日本ではARTは登録制になっており、日本産科婦人科学会に届ける。2001年には578カ所の医療機関が実施し、現在は660施設を超えている。アメリカは400カ所くらい。イギリスでは、つい最近まで20~40カ所だった。世界で日本だけが突出し、右肩上がりで年々増えている。日本が生み出したひとつの特徴的な医療状況だろう。

 ★生殖医療の光と影

 実は生殖補助技術を行うときに、受精卵を子宮の中にいくつ戻すかという点で、患者と医師のエゴが出る。患者さんは一刻も早く妊娠したい。医師の方もできるだけ多くの方に妊娠させたい。その結果、研究統計によれば自然妊娠よりも17~20倍も多胎妊娠の確率が高まり、場合によっては深刻な問題を生じることになる。

 ある報告では、一卵性双生児で男の赤ちゃんと女の赤ちゃんが生まれた。生物の原則を180度変えない限り、説明がつかない事例だ。その世代には現れなくても、次の世代を困らせる医学的現象も多くある。増加する一方の不妊治療の陰で、そのようなこともあると認識してほしい。


◆「不育症」夫婦のために
 子どもを望む夫婦の中で「不育症」に悩む人たちがいることに注目したい。医学的には、妊娠の成立が困難な症例を不妊症、妊娠はできるものの流産その他の要因で、子どもがもてない症例を不育症と定義する。前者がまだ見ぬ子への希望であるならば、後者は小さいながらもわが子の命の喪失であり、夫婦の心の傷は深い。

 年間約30万件の自然流産があるものと専門医の間では推計されている。そのうち約6割は胚(受精卵)の致死的な異常だが、残る約4割は不育症の治療対象になると見られる。既婚夫婦の不育症の頻度を1%とすると、出産可能な年齢にある約15万組の夫婦が不育症のカップルとなる。

 治療法が確立している不育症の原因が55%とすれば、8万3000組が治療の対象となる。治療成功率80%と仮定すれば、約6万6000人の新しい生命が生まれる。しかし、現在のところ、不育症治療に関する公的助成は皆無だ。少子化対策の中に位置付けられるべき重要な課題の一つとして指摘しておきたい。

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by hinahinar | 2007-01-23 22:26 | ニュース記事
カボス、血栓症に効果あり?!
血液さらさらつながりで。

読売新聞より

エコノミークラス症候群、カボスに予防効果!?  飛行機の乗客らに発症するエコノミークラス症候群などの血栓症の予防に、カボスが大きな効果を発揮する可能性が高いことが、大分大教育福祉科学部の望月聡教授(食物栄養学)らの研究でわかった。

 今後、地元の製薬会社などと予防飲料の開発に取り組み、2年以内の商品化を目指す。

 望月教授は、大分県の特産品カボスを健康食品として活用するため、2004年度から県などと果実の効能などを調べてきた。その結果、動脈硬化に有効とされるポリフェノールと似た強い抗酸化作用があることを確認。試験管内で、カボスの搾り汁と生体の血液を混ぜると、血小板が凝集する凝固作用を抑える効果があることがわかった。

 凝固作用を抑制する成分はまだ特定していないが、今後、マウスを使って生体内での抑制効果を検証するなどして、予防飲料の開発を試みる。商品化にめどがつけば、「特定保健用食品」の指定も目指し、将来的にはコンビニエンスストアなどで販売したい考えだ。

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by hinahinar | 2006-07-24 18:46 | ニュース記事
妊婦の9割超、「葉酸」不足・先天異常招く恐れも
日本経済新聞より

妊婦の9割超、「葉酸」不足・先天異常招く恐れも  妊婦や若い女性に大切な栄養素である「葉酸」を、厚生労働省公表の摂取量の目安よりも多く摂取している妊婦は7.5%で、90%以上の妊婦が摂取不足なことを横浜市立大学などのグループが突き止めた。足りないと胎児の先天異常や妊婦自身の貧血・妊娠中毒症などにつながる。22日から横浜市で始まる日本産科婦人科学会で発表する。

 妊娠5カ月目の妊婦53人に食事内容を聞き取り調査し、妊娠中の2カ月間の摂取量を推計した。平均摂取量は1日当たり275マイクロ(マイクロは100万分の1)グラムだった。厚労省は、妊娠可能な年齢の女性は1日に400マイクログラム以上摂取することが望ましいとする指針を2000年に公表。この目安を上回った女性は全体の7.5%にとどまった。

 胎児の先天異常には、妊娠中よりもむしろ妊娠前の葉酸不足が影響しているとされる。ただ食習慣は短期間には変わりにくいため、こうした不足状態が妊娠前から続いていた可能性が高い。

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by hinahinar | 2006-04-21 11:14 | ニュース記事
児童手当 生まれる前から18歳まで 東京千代田区
2月2日 朝日新聞朝刊より

妊娠5カ月の女性がいる家庭から、18歳の子どもがいる家庭まで、月5000円を支給――。東京都千代田区は1日、児童手当の対象を大幅に拡大する子育て支援の新制度導入を発表した。所得による制限は設けない。区によると、生まれていない子と高校生にまで対象を広げるのは、全国で初めてという。

 新制度の名称は「次世代育成手当」。これまで同区は、独自に0歳児~小学生を児童手当の対象にしていた。これを、妊娠5~10カ月の女性がいる世帯と、中学生~18歳の子どもがいる世帯にも広げる。

 支給額は、妊娠中が月額5000円、0~18歳までの子がいる世帯は第2子までが月額5000円、第3子以降は月額1万円など。

 理由について区は、「妊娠時は医療費がかさむ」「高校進学率が上がり、子どもがいるほぼ全世帯で高校の授業料を負担している」ことを挙げている。約4千世帯を対象と見込んでおり、新年度当初予算に約3億8800万円を計上した。


少子化対策が今課題となっていますが、徐々にではありますがこのように支援が拡大してくことを願っています。
個人的には、不妊、不育治療の全面的な保険適応と保育所の充実をしていってほしいなと思っています。
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by hinahinar | 2006-02-02 10:17 | ニュース記事